アドミッション・ポリシー（入学者の受け入れに関する方針）

教育学研究科博士前期課程の教育目的を理解して、本研究科への入学を希望する次のような人を多様な入学者選抜方法を用いて受け入れる。

• (1)ボランティア活動など、子どもとかかわる経験を有し、子ども学、教育学、心理学、小児・障害科学に関する関心を持ち、広範な知識、技能，意欲がある。
• (2)物事を論理的に思考し、考察するとともに、自らの考えを的確に表現し、伝えることができる。
• (3)教育、保育に関する様々な場面において、適切な判断に基づいて子どもに働きかけることができる実践力を有している。
• (4)研究に必要な文献を精読する能力、外国語（英語等）に関する一定水準の理解力、リスニング能力、会話能力、ライティング能力を有している。
• (5)子どもの教育・保育に対して興味・関心をもち、学校や地域社会における活動へ主体的・積極的に貢献したいとする意欲がある。

教育目的

教職に対する使命感、責任感、教育的愛情に裏づけられた専門職としての高度な知識・技能の修得や、職場や地域社会の多様な組織等と連携・協働できる総合的な人間力を備えた、 教育者の養成に対する社会的な要請に応えうる人材を育成する。

教育研究上の理念

教育学研究科子ども学専攻では、子ども学に基づいて実践を理論的に研究し、高度かつ専門的な「教育力」を有する人材を育成する。 これは広島文化学園の建学の精神「究理実践」に基づくもので、「子ども学」(究理)を、「教科・教職実践」「教育支援」(実践)の領域で、専門的かつ実践的に研究する「教育者」を意味する。 具体的には、子ども学に関する高度かつ専門的な知識や技術を有する専門職業人並びに研究者の養成及び小学校教諭、幼稚園教諭、保育士の養成である。

教育課程の構成

本研究科では、教育研究の理念を実現するため、次図のような3つの科目区分を設けている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成及び実施に関する方針）

教育学研究科博士前期課程の教育目的「子ども学に関する総合的・基礎的な知識や技術をベースにして、子ども学に基づいて実践を理論的に研究し、教育者として、子どもとの相互作用的な教育実践を展開するために必要な諸能力―コミュニケーション能力、言語力、教育実践力等―の修得を実現する。」を達成するために、ディプロマ・ポリシーに基づき、次のことを意図したカリキュラムを編成する。

学修方法
授業は、講義、演習のいずれかで行い、学生が主体的・能動的に学修し、研究を進めるアクティブ・ラーニングを取り入れ、理論と実践を往還する学修を行う。また、主指導教員と複数の指導教員からなる指導体制による広い視点からの研究姿勢・態度を身につけさせる。

学修内容

• (1)「子ども学基礎科目」、「子ども学発展科目　教育支援」、「子ども学発展科目　教科・教職実践」、「専門研究科目」を配置する。
• (2)子ども学の３つの主領域である教育学、心理学、小児・障害科学の中から「子ども学基礎科目」の学修を通して、それぞれの学問領域において、高度かつ専門的な「子ども理解」の修得を図る。
• (3)「子ども学発展科目　教育支援関連科目」を配置し、「教育支援」に焦点化した「子どもへの働きかけ」の修得を図る。
• (4)「子ども学発展科目　教科・教職実践関連科目」を配置し、「教科・教職実践」に焦点化した高度かつ専門的な「教職実践」や「教科実践」の修得を図る。
• (5)「子ども学基礎科目」「子ども学発展科目　教育支援」、「子ども学発展科目　教科・教職実践」を統合した「専門研究科目」を配置し、「臨床の知」の追究を図り、研究に関わる基礎的知識・技能を学修する。

学修成果の評価
事前に示した評価基準に従い、「最終到達目標」への到達状況で評価する。また学習成果を総合的に判断し、修士論文審査及び最終試験の結果を活用する。

研究プロセスの概要

履修にあたっては、「子ども学基礎科目」の6科目のうち、「子ども学特論」および「子ども学演習」が必修となっている。 「子ども学発展科目」については、22科目すべてを選択科目とし、大学院生が自らの研究テーマに即して重点分野を決定し、選択履修する。 「専門研究科目」は、指導担当教員による研究指導の科目で、4科目すべてを必修とし、2年間を通じて子ども学の特定分野に焦点を当てて研究する。

修了までのスケジュールは以下の通りである。

教員免許

本研究科の教育課程のうち、教員免許（専修）用の指定された科目を履修した者は、幼稚園教諭専修免許状、もしくは小学校教諭専修免許状が取得できる。

ディプロマ・ポリシー（修了の認定に関する方針）

アセスメント・ポリシー（学修成果の評価に関する方針）

アドミッション・ポリシー（入学者の受け入れに関する方針）

教育学研究科博士後期課程の教育目的を理解して、入学を希望する次のような人を多様な入学者選抜方法を用いて受け入れる。

• (1)子ども学研究に必要な理論と実践の往還を通して、実践的研究力を向上させ、研究活動へ主体的、積極的に関わり、成果を上げようとする意欲を有している。
• (2)子どもの教育に関する専門性の高い研究や実践的経験を有し、博士論文を完成させるために十分な能力、知識、技能を有している。
• (3)子ども学研究に関する研究に必要な思考力、コミュニケーション能力、外国語（英語等）に関する一定水準の理解力、リスニング能力、会話能力、ライティング能力を有している。

教育目的

教育実践の中から知見を見出し、それを理論仮説へと展開し、さらに実践、仮説検証を行うプロセスで、絶えず理論と実践の往還をなしうるような高度な教育実践研究を志向できる研究者、指導的教員の養成を目指す。

教育上の理念

学部・博士前期課程からの子ども学の発展として、教育学と教育臨床という理論領域をベースとし、それに並べて表現活動領域を位置付け、これら二領域を総合・融合する「研究的実践家」あるいは「研究者」を養成していく。具体的には、定員３名のうち、１名を「研究的実践家」として、教育・保育実践の現場（小学校、幼稚園、保育所）のリーダー的人材として、残り２名を「研究者」として、教員養成大学の教員を養成することを目標とする。

教育課程の構成

本研究科では、上記の教育研究の理念を実現するため、下図のような教育課程を構成している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成及び実施に関する方針）

教育学研究科博士後期課程の教育目的「教育実践の中から知見を見出し、それを理論仮説へと展開し、さらに実践、仮説検証を行う人材を育成する。持続的な理論と実践の往還を通して、研究マインドと技量を併せ持つ研究的実践家、あるいは高度な教育実践研究を志向する研究者を養成する。」を達成するために、ディプロマ・ポリシーに基づき、次のことを意図したカリキュラムを編成する。

学修方法
授業は、講義、演習のいずれかで行い、学生が主体的・能動的に学修し、研究を進め理論と実践を往還する学修を行う。また、主指導教員と複数の指導教員からなる指導体制により、幅広い視点と高い専門性を持つ研究能力を身につけさせる。

学修内容

• (1)子ども学研究の中核をなす教育学、教育臨床、大学教員養成に関する学問から成る「子ども学理論領域科目」を配置し、子ども学に関する高度な理論と専門性の修得を図る。
• (2)「子ども学実践領域科目」を配置し、音楽、造形、身体、言葉を中心とした表現活動における実践的な内容と方法論の修得を図る。
• (3)「子ども学理論領域科目」「子ども学実践領域科目」での学修を総合・融合するために「専門研究科目」を配置し、博士論文の質の向上を図る。

学修成果の評価
事前に示した評価基準に従い、「最終到達目標」への到達状況で評価する。学習成果を総合的に判断し、評価する指標として学会発表や論文投稿数を活用する。

研究プロセスの概要

大学院設置基準第14条に定める教育方法の実施

多様で複雑化する教育課題に対応する現職教員、また保育者・教員養成を担う大学等教員には、高度な専門的職業人、また研究者としての力量が求められている。 教育現場を離職することなく、入学後も現職を継続して学びやすいように、大学院設置基準第14条を適用して、特例による教育方法を実施することができる。 14条適用者のニーズに合わせた学修を保証するため、特例措置の適用を希望する者は、当該年度の当初に、あらかじめ指導教員と研究科長に履修計画書を提出し承認を受ける。

長期履修制度について

本研究科博士後期課程の標準修業年限は3年であるが、現職教員等で履修期間の延長を希望する場合は、「広島文化学園大学院長期履修学生規程」に従い、履修年限を延長することができる。

TA/RA制度について

ティーチング・アシスタント(TA)制度は、優秀な大学院生に、教育的配慮の下、学生に対する教育補助業務を行わせ、それに対する手当を支給する制度です。具体的には、大学・短期大学における実験・実習・講習等の業務又は公開講演会等において、授業等担当教員の教育補助業務に従事します。
リサーチ・アシスタント(RA)制度は、優秀な大学院生に、指導教員の配慮の下、研究プロジェクトの研究補助員として研究業務に従事させ、それに対する手当てを支給する制度です。
両制度は、大学院生への経済的支援のために、また、大学院生が教育研究に携わる機会を提供するため、本研究科開設と同時に取り入れられました。

ディプロマ・ポリシー（修了の認定に関する方針）

教育学研究科博士後期課程では、所定の単位数を修得し、以下の事柄を身に付け、かつ博士論文の審査及び試験に合格した者に博士（子ども学）の学位を授与する。

• (1)子ども学研究において、理論と実践を往還することのできる専門的能力を有している。
• (2)研究者として自立して活動し、高度な専門業務に従事するために必要な高度専門的能力と基盤となる学識を身に付けている。
• (3)教育実践や研究活動における実践知を有しており、自らの研究成果を学術雑誌や内外の学会及び会議等で公表している。

修了要件及び履修方法

修了要件は、大学院博士後期課程に所定の期間在籍し、以下の要件を満たして14単位以上を修得し、かつ博士論文を提出し、審査及び最終試験に合格すること。

• 1. 必修科目「子ども学特別考究Ⅰ」（1年通年）および「子ども学特別考究Ⅱ」（2年通年）計4単位を修得する。
• 2. 子ども学理論領域7科目、子ども学実践領域4科目、および専門研究領域1科目（子ども学特別考究Ⅲ）の計12科目の中から、5科目（10単位）を履修する。
  ただし、子ども学実践領域から1科目（2単位）を選択必修とする。
• 3. 博士論文提出の要件として、学会誌等の査読付き論文を2本有すること。

教育学研究科（博士後期課程）では、3つのポリシーの評価を組織的に行い、教育・研究の質の向上に取り組んでいる。その目標実現のため、入学者選抜をはじめ、成績評価、学位論文に関する諸発表および諸試験、授業評価アンケート、学位取得状況により、学生の研究成果に関するアセスメントを行う。それに加え、学位論文に関連した成果公表については学会誌査読付き論文の公表等により精度の高いアセスメントを行う。