大学院 社会情報研究科

社会情報研究科長からのメッセージ

専門知識とコンピュータ技術を身につけた人材の輩出をめざしています。

21世紀の高度情報時代において広島文化学園大学 大学院社会情報研究科は学際性と総合性を重んじ、博士前期課程は専門知識と高度なコンピュータ技術を身につけた学生を世に送り出すことを目的としています。博士前期課程が目指すのは社会、経済、環境などの諸問題を情報科学の手法を用いて、広い視野に立ち、解決していくという新しい研究です。各分野が相互に関連しあうことで、地域社会に対して、さらに地球規模の人間社会に対して研究の成果を還元していくことが可能になると思います。

博士後期課程は、前期課程の上に構築されたものであり、地域社会あるいは地球レベルの問題として発生している社会環境現象、経済現象、自然現象に係わる今日的な諸課題に対して、情報科学の知識を活用しながら学際的・総合的に教育研究を行い、大学、研究機関、企業の研究部署等で研究のできる人材を育成します。博士後期課程の学生は、所定の単位を取得し、研究指導を受けて論文審査・試験を経て「博士(学術)」の学位が授与されます。

大学院生は日本学生支援機構の奨学金を受けることができます。また、院生のティーチングアシスタント制度も導入しています。研究科は社会人の入学にも門戸を開いています。大学卒業後に目標を持って再び専門分野について研究を深め、また実社会に戻るということは学生自身にとって大変有意義なことでもあり、教育の多様化と言う観点から指導奨励しているところです。

社会情報研究科長 今田 寛典

社会情報研究科の概要

博士前期課程

高度情報社会に貢献できる人材育成を目指す

社会情報研究科社会情報専攻博士前期課程の教育研究は、政策科学情報、経済情報、会計情報、法律情報を総合的に捉えた広義の社会情報を手掛かりとして、社会において複雑に関係し合う政治、経済、社会、法律、環境などの諸現象(広義の社会現象)の背後にある因果関係を解明しようとするものです。特に、その研究は諸問題を解決するために、社会系諸科学はもとより自然系諸科学の成果を取り入れ、さらに情報科学の手法を用いて学際的・総合的な研究を目指しています。博士前期課程は、上述の理念に基づいて高度情報社会において社会・経済活動の面から地域社会、さらに国際社会に貢献できる人材の育成を目的にしています。
研究者をはじめ、多くの会計、環境、情報分野の国家試験合格者を輩出。これは資格を持つ教員による優れた指導力の成果でもあります。なかでも会計分野は、修士学位の取得による税理士試験の一部科目が免除されます(税法学は3科目中2科目、会計学は2科目中1科目。※最低2科目(詳しくはお問い合わせください)は受験による合格が必須)。2014年度修了生の内3名が税理士資格を取得し、2年間の実務経験を経たのち、税理士名簿に登録されます。

博士後期課程

研究に携わる専門的な人材育成を目指す

博士後期課程は、前期課程を基礎としながら、社会環境現象、経済現象及び自然現象において発生している現代的課題に対して情報科学の知識を利用しつつ、学際的・総合的アプローチを用いて教育研究を行います。このような教育研究により、問題発見と問題解決に対応でき、かつ、大学、研究機関、企業の研究部署等で研究のできる高度に専門的な人材を育成します。