学びを極め、能力を高める大学院の学習
高度情報社会に貢献できる人材育成を目指す博士前期課程
社会情報研究科社会情報専攻博士前期課程の教育研究は、社会環境情報、経済情報、自然情報を総合的に捉えた広義の社会情報を手掛かりとして、社会において複雑に関係し合う政治、経済、社会、法律、環境などの諸現象（広義の社会現象）の背後にある因果関係を解明しようとするものであります。特に、その研究は諸問題を解決するために、社会系諸科学はもとより自然系諸科学の成果を取り入れ、さらに情報科学の手法を用いて学際的・総合的な研究を目指しています。博士前期課程は、上述の理念に基づいて高度情報社会において社会・経済活動の面から地域社会に貢献できる人材の育成を目的にしています。
研究者をはじめ、多くの会計、環境、情報分野の国家試験合格者を輩出。これは資格を持つ教員による優れた指導力の成果でもあります。なかでも会計分野は、修士学位の取得による税理士試験の一部科目免除（税法学は3科目中2科目、会計学は2科目中1科目。※最低2科目は受験による合格が必須）も。本研究科は開設わずか9年で7名の税理士を輩出。うち2名は本学社会情報学部からの進学者です。
学生定員
| 研究科 | 専攻 | 課程 | 入学定員 | 収容定員 |
社会情報研究科 |
社会情報専攻 |
博士前期課程 | 10名 | 20名 |
修了要件及び学位
博士前期課程の修了要件は，
一、2年以上在学し，
一、計30単位以上を修得し，
一、必要な研究指導を受けた上，
一、修士論文を提出して、修士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。
授与される学位は「修士（学術）」です。
研究に携わる専門的な人材育成を目指す博士後期課程
博士後期課程は、前期課程を基礎としながら、社会環境現象、経済現象及び自然現象において発生している現代的課題に対して情報科学の知識を利用しつつ、学際的・総合的アプローチを用いて教育研究を行います。このような教育研究により、問題発見と問題解決に対応でき、かつ、大学、研究機関、企業の研究部署等で研究のできる高度に専門的な人材を育成します。
本学のように学部、博士（前期・後期）課程と、一貫して社会情報学部を研究できる場は全国初です。さらに博士後期課程開設3年目にして、2名の博士（学術）学位取得者を輩出する大学も、他に類を見ません。学位取得者は、会計学、都市環境学、それぞれの専門分野で研究者として活躍。現在7年目を迎え、後進も順調に育ち、名実ともに社会情報研究の専門的な大学院として地位を確立しています。
学生定員
| 研究科 | 専攻 | 課程 | 入学定員 | 収容定員 |
社会情報研究科 |
社会情報専攻 |
博士後期課程 | 3名 | 9名 |
修了要件及び学位
博士前期課程の修了要件は，
一、3年以上在学し，
一、演習6単位以上を修得し，
一、必要な研究指導を受けた上，
一、博士論文を提出して、その審査及び最終試験に合格しなければならない。
授与される学位は「博士（学術）」です。
